AIが子どもたちの将来を奪う?
大きな社会変化は起きています。アフターコロナは、さらにそのスピードが増すそうです。グーグル、アップル、アマゾン、フェイスブック、中国のファーウェイ、アリババといったテクノロジーの巨大企業が、地球規模とも言えるようなビックデータを集め、恐るべき資金集積力を活用し、コンピュータサイエンス・テクノロジーに巨額の資金をつぎ込み、これまで想像もつかないようなネットワーク化された社会を構築しようとしています。
2030年代あるいは2040年頃に汎用AIが出現するという予想があります。そうなれば人間の労働の多くはAIによって代替されてしまうと言われています。その兆候はすでに始まっています。2030年以降には、その規模が半端なものではなくなります。ドローンや自動運転が普及すれば、運転手は必要なくなり、小売業だけではなく運送業にもほとんど人はいらなくなります。コンビニも無人化になりそうです。
今の子どもたちが社会に出たときにAIに職を奪われてしまう危機感をつのらせています。弁護士、税理士、医師などの一部の仕事もAIで代替可能なことは、今でもすでに指摘されています。技術進歩が経済成長と雇用の減少を生み出すのは普遍則です。
汎用AIが出現する2030年以降、「需要不足による失業」が増加し、AIに代替えできない仕事を持つ人が労働可能人口の約1割になり、残り9割は仕事がなくなってしまう事態になってしまいます。それを21世紀における新たな「役立たず階級」の出現として危惧している歴史学者もいます。また、AI社会では、企業が淘汰されていく危険も大きいと指摘しています。
「AIが絶対できないお笑い芸人になる。」と言った子がいました。「お笑いのネタもAIで考える時代になっているかも?」、「そしたらAIをつくる人になる。」と言いました。
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