次期学習指導要領では、学校の裁量、教師の力量が試される
中教審で議論が進む次期学習指導要領では、児童生徒への学び方の指導や支援が充実する見通しだ。
文科省は、昨年12月中教審の特別部会に示した案では、総則に盛り込む要素として、「児童生徒が学習の見通しを持ち、学び方を工夫したり、振り返ったりしながら自分に適した学習を行う機会(学習の自己調整)を計画的に指導に取り入れるように工夫する」と示した。
参考資料として、精緻化(多角的に理解する)や分散学習(時間を空けて復讐する)といった認知心理学の知見に基づく効果的な学びを例示するという。また、これらの学習の自己調整を促すヒントとして児童生徒に教えるなどして、家庭学習を含めて学習習慣を形成していく。また、参考資料として、動画や資料を作成、公表することも検討している。
(読売新聞 7月16日から)
次期学習指導要領では、学校の裁量、教師の力量が試される
生活科・総合的な学習の時間が登場したとき、やりがいを感じた教師もいたが、指導書に頼って授業をしていた一部の教師には、何をどうしたらよいか分からず、それが定着するまで時間がかかった。今でも十分浸透しているか疑問である。
今回の改訂の趣旨は理解できるが、教員不足、長時間労働の課題を抱える現場で、これが定着し効果を上げられるか心配である。そのことを分かった上で進める裏には、教師の力量不足を補うデジタル化、AIの導入を考えているように感じる。
10年に一度の改訂である。これからの子どもたちに必要な能力を着実に身に付けさせるために何が必要か、現場も含めて十分検討してほしい。

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